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モニター調査とは?7つの手法を紹介

モニター調査とは、自社の商品やサービスに対する意見を求める調査です。商品やサービスの使い心地や改善点、要望などリアルな声を聞いて、商品やサービスの改善、自社のブランディングへと活用します。

モニター調査の具体的な方法としては、下記の7つがあります。

モニター調査の7つの方法

種類が豊富なので調査の規模やコストに応じて、取り組みやすい方法を選び実施できます。

ただし、モニター調査には目的によって調査手法の向き不向きや注意点があるので、あらかじめ把握をして目的に合った手法を選ぶことで精度の高いデータを収集できます。

そこでこの記事では、モニター調査の概要や種類、メリットや手順などモニター調査を始めるうえで知っておきたい基礎知識をまとめて解説しています。

◎モニター調査とは
◎モニター調査の種類
◎モニター調査の3つのメリット
◎モニター調査のデメリット
◎モニター調査を活用するべき企業

顧客の声に耳を傾けてよりよい商品やサービスを提供するためにも、ぜひ参考にしてみてください。

1.モニター調査とは

冒頭でも触れたようにモニター調査とは、自社の商品やサービスに対する意見を求める調査です。

「モニター」は意見を求める対象者を指しており、目的に応じて条件を絞り込みます。

たとえば、自社のサービスが20代を対象としている場合は、20代をモニターとして設定します。

モニターの属性は細かく設定でき、20代の学生や20代の年収300万円以上の男性などと指定することで当てはまらない対象者を除外でき効率的な調査が可能です。

対象者のリアルな声や意見を収集できるため、商品やサービスの改善や顧客満足度の向上など幅広いマーケティングに活用できます。

【モニター調査の活用方法】

・商品やサービスの認知度、普及率を把握する
・商品やサービスの改善点を見つける
・顧客満足度を向上させる方法やポイントを探る
・ライフスタイルや使用実態を知る
・ブランドのイメージやポジションを知る
・新しい商品やサービスへの意見を求める

モニター調査の流れは、調査目的を明確にし、適した調査方法を選定し、対象者に調査を実施するのが一般的です。次の章では、具体的なモニター調査の種類やそれぞれメリットやデメリットを解説していきます。

【モニター調査は国勢調査や自治体の調査にも活用されている】

モニター調査は企業やブランドの調査だけでなく、国や自治体の調査にも活用されている方法です。国勢調査は日本に住むすべての人と全世帯を対象とする全数調査ですが、たとえば、労働力調査や家計調査、社会生活基本調査などは、地域から対象者(モニター)を絞り生活に関する調査を実施します。

2.モニター調査の種類

モニター調査には、主に下記の7種類があります。

モニター調査の種類

概要

向いているケース

インターネット調査

インターネット経由で行うモニター調査

定量調査
・不特定多数の人を対象とした大規模な調査
・短期間で多くの情報を収集したい調査

電話調査

電話を活用して実施するモニター調査

・詳細な情報や具体的な声を収集したい調査
・全国など広範囲の地域の調査
ターゲットを選定して行う調査
・インターネットを利用しないシニア層調査

郵送調査

対象者にアンケートを郵送で送付し回答してもらう

・質問項目が多い調査
・プライバシーに関わる質問を含む調査

サンプル調査

商品やサービスを無料で提供し、使用感や感想を回答してもらう

・商品やサービスの改善策を模索する調査
・商品やサービスの使い心地を把握する調査

街頭調査

調査員が街角に立ちターゲットと一致しそうな人に質問をする

・定量調査
・ターゲットの幅が広い調査
・地域性のある情報を収集したい調査

インタビュー調査

モデレーターと対象者との対話もしくは参加者との座談会形式で回答してもらう

・定性調査(数値化できない意見や感想を収集する調査)
・個人の深い意見や感想を求める調査

会場調査

対象者を会場に集めて調査をする

・自社商品やサービスを体験してもらう調査
・機密性の高い情報や商品を扱う調査

種類に応じて向いているケースや特徴が異なるため、目的に応じて選択するためにもあらかじめ把握しておきましょう。

2-1.インターネット調査

インターネット調査とは、インターネット経由で行うモニター調査です。Web調査やオンライン調査と呼ばれることもあります。

総務省が公表している「令和4年情報通信白書」を見ると、個人のインターネット利用率は82.9%と高水準です。そのため、多くの意見を手軽に集められるところが特徴です。

また、インターネット調査向けのツールを活用すると、ターゲットの絞り込みからアンケートの実施、集計までをほぼ自動で行えます。モニター調査の手間を最小限にできるため、手軽に取り組めるところも大きな魅力です。

2-1-1.インターネット調査の流れ

インターネット調査の実施手順はさまざまな方法がありますが、一般的な流れをご紹介します。

①インターネット調査対象者をアンケートに誘導する
まずは、インターネット調査の対象者をアンケートに誘導します。ターゲットが明確に決まっている場合は、メールマガジンやLINE、店頭などでアンケートフォームのURLやQRコードの送付などを行います。

不特定多数の人のデータを収集したい場合は、Webサイトにリンクを設置したりバナーを表示させたりします。

②インターネット調査を実施する
インターネット調査は一定の期間を設け、アンケート対象者は、期間内にスマートフォンやパソコンの画面上に表示された質問に回答します。フォーマットによっては未入力や重複回答などのエラーを識別できるため、回答の段階でミスを回避できるところが特徴です。

質問が難しい場合や項目が多い場合は途中で離脱をしてしまう可能性があるため、手軽に回答できるよう質問内容や項目数を精査しておきましょう。

③集計を行う
インターネット調査期間が終了したら、集計を行います。

導入しているツールによって集計方法が異なりますが、自動的に集計ができるツールも登場しています。

また、CSVデータとしてダウンロードでき、エクセルや既存のツールを使って集計や分析ができるケースもあります。

2-1-2.インターネット調査のメリットとデメリット

メリット

デメリット

・短期間で多くのデータを集めやすい
・重複入力や未入力などのミスを防げる
・調査開始から集計までのスピードが速い
・動画やイラストを活用した質問を組み込める
・調査対象者を柔軟に変更できる
・少人数のスタッフで実施できる

・回答の正確性や信頼性に欠ける場合がある
・インターネットを使用していない人は必然と対象外になる

インターネットの調査の大きなメリットは2つあります。

1つ目は、短期間で多くのデータを収集できるところです。街頭調査やインタビュー調査、電話調査は調査自体を調査員が実施するため、短期間で調査できる人数に限界があります。

インターネット調査はURLやバナーを設置するだけで対象者が集まり、自動的に回答をしてくれるため短期間でも多くのデータを集められます。

2つ目は、動画やイラストを使ったり導線を工夫したりと、多様なアンケート項目に対応できるところです。インターネット調査の回答項目は、パソコンやスマートフォンの画面上に表示されます。文字だけでなく、イラストや写真、動画を使いアンケート項目を設置できます。

また、回答者が選択した項目に応じて、次に出す回答の切り替えを行うことも可能です。回答に応じて深掘りができるので、限られたアンケート項目の中でより的確な情報を収集できます。

一方で、デメリットは回答の信頼性に欠けるところでしょう。回答者情報を含めて偽りの情報であっても、見極める術がありません。場合によって、同じ人が複数回答をしていても判定できない可能性があります。

2-1-3.インターネット調査が向いているケース

インターネット調査は、定量調査(明確に数や数値で表記できるデータを収集する方法)に向いています。また、「車の所有について」「冷蔵庫の買い替え時期について」など、不特定多数の人を対象とした商品やサービスに関する大規模な調査にも活用しやすいです。

インターネット調査

概要

パソコンやスマートフォンを利用してインターネット経由で行う調査

調査する側が準備するもの

インターネット上でアンケートができるツール・フォーマット

調査の実施に必要な人員

少人数

向いているケース

・定量調査
・不特定多数の人を対象とした大規模な調査
・短期間で多くの情報を収集したい調査

向いていないケース

・定性調査
・インターネット普及率の低い世代への調査

2-2.電話調査

電話調査とは、電話を活用したモニター調査です。コンタクトセンター(電話やメールに加え、SNS、チャットなど幅広いコミュニケーションチャネルを利用して、顧客と企業を結ぶ部署を指す。以前は電話コミュニケーションのみだったので、コールセンターと呼ばれており、現在でもコールセンターで表現されている所も多い。)のオペレーターが質問をして、対象者の意見や考えを調査します。

1対1で会話をしながら調査をするため回答の質が高く、回答に応じて深掘りができるところが特徴です。また、質問内容や調査趣旨を直接説明できるため、質問の意図を間違えて回答する可能性は極めて低いです。

RDD(ランダム・デジット・ダイヤリング)方式で内閣支持率などの調査や自治体や国が主体となり動向を探る調査に使用されていますが、ここでは企業の商品やサービスについて詳しく調査したい場合を詳しく解説します。

2-2-1.電話調査の流れ

電話調査の実施手順はさまざまな方法がありますが、一般的な流れをご紹介します。

①架電対象者を選定する
電話調査の場合は、電話番号やメールアドレスなどの個人情報を把握している人が対象となります。リストの中から、目的に応じた対象者を選定します。

たとえば、自社の商品を2回以上購入している人を対象者として、架電するリストを作成します。場合によってはあらかじめモニター調査協力の依頼を行い、アポイントを取得してから電話をします。

②オペレーターが架電をする
オペレーターが調査対象者に架電をして、調査を開始します。オペレーターは調査項目に従って、対象者に質問をしていきます。回答に応じて質問を追加したり深掘りしたりと、臨機応変な対応が可能です。

電話調査の回答は、紙面に記入したりツールに打ち込んだりして記録します。

③集計を行う
対象者全員への調査が完了したら、集計を実施します。集計方法、は導入しているシステムやツールにより異なります。自動的に集計ができるツールを導入している場合は、手間なく集計を終えられます。

2-2-2.電話調査のメリットとデメリット

メリット

デメリット

・対象者に応じて臨機応変な質問ができる
・1対1で会話をするので回答の質が高い
・調査結果までのスピードが速い
・ツールを導入すれば集計が簡単にできる
・場合によってはチャットやメールなどのツールを併用できる

・オペレーターが1対1で対応をするため時間と労力がかかる
・架電時間の制限があるため電話に出られないケースがある
・電話番号などの個人情報がないと実施できない
・対話時間が長くなる調査には向かない

電話調査の大きなメリットは、対象者に応じて臨機応変な対応ができるところです。たとえば、対象者が質問の意図を把握していない場合は丁寧に説明をすることで、誤解のない回答を得られます。

「商品を購入したきっかけは何ですか?」という質問に対してただ回答を得るだけでなく、「他にどのような商品と比較しましたか?」「購入時に悩んだことはありますか?」など会話をしながら深掘りすることも可能です。その結果、より具体的な調査結果を得られる可能性があるでしょう。

また、調査の方法によってはチャットやメールなどの他ツールとの連携が可能です。電話での応対は難しいと断られた顧客には、メールやチャット経由でアンケートを送付するなどの工夫もできます。

一方で、電話調査は、電話番号などの個人情報を取得していないと取り組めません。目的やターゲットに応じたリストを所有していることが前提となります。

2-2-3.電話調査が向いているケース

電話調査は、少ない質問数で一つ一つを深掘りしたい調査に向いています。たとえば、商品の購入動機を深掘りしたい、商品の活用方法を知りたいなど質問内容を限定している場合に有効活用できます。

電話調査

概要

対象者に電話をかけて行う調査

調査する側が準備するもの

対象者の電話番号リスト・回答を記録できる紙面やツールの用意

調査の実施に必要な人員

調査規模によりオペレーター数が異なる

向いているケース

・詳細な情報や具体的な声を収集したい調査
・ターゲットを選定して行う調査
・インターネットを利用しないシニア層への調査

向いていないケース

・質問数が多い調査
・個人情報の活用が難しい業種の調査

2-2-4.電話調査ならトランスコスモスをご活用ください

トランスコスモスでは、電話をかけて行う調査だけでなく、インバウンド対応の中で調査データを定常的に集めていくことも可能です。運用設計から伴走支援しますので興味がある方はお問い合わせください。

2-3.郵送調査

郵送調査とは、対象者にアンケートを郵送で送付し回答してもらう調査方法です。対象者と企業が良好な関係を築けていれば、親身に対応してくれる可能性が高く精度の高いデータを取得できます。

街頭調査や会場調査などのように定められたエリアではなく、広範囲や対象となる複数のエリアを一度に調査を開始できるところが特徴です。国や自治体などの調査にも活用されています。

2-3-1.郵送調査の流れ

郵送調査の流れはさまざまな方法がありますが、一般的な手順をご紹介します。

①対象者にアンケートを送付する
まずは、郵送調査の対象者にアンケートを送付します。事前に、郵送でアンケートを送付することを伝えて承諾を得られた対象者のみに送付するケースもあります。

②アンケートを実施する
対象者の手元にアンケートが届くので、アンケートに回答をし、返信用封筒に封入して送り返します。

③集計をする
郵送調査のアンケートが返送されたら、集計を行います。マークシート方式など自動的に集計ができる用紙を使用していない限りは、手動で集計していきます。

2-3-2.郵送調査のメリットとデメリット

メリット

デメリット

・質問量が多くても対応できる
・回答の質が高い
・口に出して伝えにくい質問に対応できる
・郵送エリアの選定ができる

・対象者の負担が大きい
・事前に同意を得ないと開封率が低い
・回収までに時間がかかる
・回答ミスや未記入が起こりやすい

郵送調査のメリットは紙面に記載できるため理解しやすく、質問量が多くても対応できるところです。回答が周囲に見えないよう封入される、わざわざ口に出して回答する必要がないという2点から、プライバシーに関わる質問にも回答しやすくなっています。

一方で、郵送調査に協力をする同意が取れていないと開封率が非常に低く、思った結果を得られない可能性があります。対象者にとっても大量の回答や返送の準備など負担が大きい方法なので、ノベルティやギフトなど何らかのお礼を用意すると実施しやすくなるでしょう。

2-3-3.郵送調査が向いているケース

郵送調査は、商品やサービスに関する包括的な質問をしたい場合など質問量が多くじっくりと回答して欲しい調査に向いています。一方で、各対象者の住所に送付しなければならないため、個人情報の活用ができることが前提となります。

郵送調査

概要

対象者にアンケートを郵送で送付し回答してもらう調査

調査する側が準備するもの

郵送する封筒やアンケート用紙一式

調査の実施に必要な人員

少人数

向いているケース

・質問項目が多い調査
・プライバシーに関わる質問を含む調査

向いていないケース

・短期間で情報の収集がしたい調査
個人情報の活用が難しい業種の調査

2-4.サンプル調査

サンプル調査とは商品やサービスを無料で提供し、使用感や感想を回答してもらう調査方法です。

店頭での手渡しや郵送で、サンプルとなる商品がサービスの場合は施設などの優待券を渡します。

対象者は無料で商品やサービスを試せるため、対象者側にもお得感があるところが特徴です。

発売前の商品やサービスの感想の収集や既存の商品やサービスの改善点の収集に活用することが多いです。

2-4-1.サンプル調査の流れ

サンプル調査にはさまざまな方法がありますが、一般的な手順をご紹介します。

①サンプルを配布する対象者を決める
まずは、目的に応じてサンプルを配布する対象者を決めます。たとえば、新商品の化粧水の使い心地を調査したい場合は、該当商品のターゲットとなる年齢層や肌質の対象者に絞って対象者を決定します。

既存顧客やリスト内に対象者が見当たらない場合は、Webサイトなどでモニター募集を行いサンプルの使用とアンケートの回答に協力してくれる対象者を探します。

②対象者にサンプルを渡して試してもらう
対象者が決まったら、対象者にサンプルを渡します。サンプルは店頭や郵送で渡し、サンプルが手元に届いた対象者は実際にサンプルを利用します。

サンプルを試す期間は、商品やサービスによって大きく異なります。たとえば、ペットボトル飲料の場合は1日でサンプルの利用が終わりますが、スキンケアアイテムの利用やジムの体験などは数日に渡る可能性があります。サンプルの内容に応じて調査にかかる時間が大きく変わるため、注意しましょう。

③アンケートに回答する
サンプルの体験を基に、アンケートに回答をします。アンケート自体はインターネット調査や郵送調査で行うことが多いです。

④集計を行う
対象者からアンケートが届いたら、集計を行います。アンケートの実施方法により集計の手間や集計にかかる時間が異なります。

2-4-2.サンプル調査のメリットとデメリット

メリット

デメリット

・サンプルの使用過程のリアルな声を把握できる
・商品やサービスの開発、改善に役立つ
・商品やサービスの認知度向上につながる
・対象者側にお得感がある

・サンプルの用意や郵送など調査にかかるコストと手間が大きい
・途中で離脱する可能性がある
・使用方法や提示条件を守っていない可能性がある

サンプル調査の最大のメリットは、サンプルを利用したリアルな声を収集できるところです。たとえば、化粧品のサンプルは、一人一人異なる環境や悩みがある中で使用します。そのため、今まで分からなかった改善点や訴求ポイントを見つけられる可能性があります。

一方で、サンプル調査は目の行き届かないところで実施されるので、適切な方法で実施されているのかまでは把握できません。たとえば、「朝に使用する」という条件があるにもかかわらず、多くの人が自分のタイミングで使用をしていたら正確な集計結果にはなりません。

また、サンプルのみ獲得してアンケートには回答しないケースも少なからずあるので、確実に回答が得られる保証がないところもデメリットだと言えるでしょう。

2-4-3.サンプル調査が向いているケース

サンプル調査は、商品やサービスの具体的な使い心地を調査したい場合に向いています。対象者が手軽に試せることが重要なので、サンプルとして提供できる商品やサービスを扱っていない場合は活用が難しいでしょう。

サンプル調査

概要

商品やサービスを無料で提供し、使用感や感想を回答してもらう調査

調査する側が準備するもの

サンプル品・郵送の場合は郵送する封筒やアンケート用紙一式

調査の実施に必要な人員

少人数

向いているケース

・商品やサービスの改善策を模索する調査
・商品やサービスの使い心地を把握する調査

向いていないケース

サンプルで提供できる商品やサービスを扱っていない

2-5.街頭調査

街頭調査とは、調査員が街角に立ちターゲットと一致しそうな人にモニター調査を実施する方法です。テレビや雑誌の調査方法としても使用されています。

事前にアポイントを取得することなく質問をするため、リアルな声を拾いやすいところが特徴です。また、特定地域の特色や傾向も収集しやすく、特定エリアでの自社商品やサービスの知名度や利用者の声を収集したい場合にも向いています。

2-5-1.街頭調査の流れ

街頭調査にはさまざまな方法がありますが、一般的な手順をご紹介します。

①ターゲットとエリアを選定する
街頭調査は、ターゲットとエリアの選定が非常に重要です。ターゲットが定まっていないと、調査員は誰に声をかけるべきか分からないからです。

また、ターゲットに合わせてエリアを選定しないと、調査できる対象者の選定に苦労します。

たとえば、20代女性をターゲットとした場合は、巣鴨に行くよりも渋谷や原宿に行ったほうが有益な調査ができます。このように、まずは調査の目的に応じてターゲットとエリアを選定しておきましょう。

②街頭に立ち調査をする
指定のエリアに調査員が出向き、調査を開始します。ターゲットと一致する通行人を見かけたら、声をかけます。街頭調査の趣旨や質問内容を伝えて、承諾を得ることができれば調査を開始します。

街頭調査では、対象者の拘束時間を極力短くする必要があります。2,3個の質問に絞り、短期間で終わるようにしましょう。

③集計をする
1日の調査が終わったら、街頭調査の集計をします。街頭調査は複数人、複数日に渡り行う場合もあれば、1日で取得できた情報のみで集計をする場合もあります。調査期間や調査員の人数に応じて、街頭で集めたデータをまとめます。

2-5-2.街頭調査のメリットとデメリット

メリット

デメリット

・リアルな声を収集できる
・幅広いターゲットを対象に調査できる
・対象者に手間がかからない

・質問数が限られているので簡単な質問しかできない
・必ずしも調査ができるとは限らない
・ターゲットを見た目だけで判断しなければならない
・私有地や公道での調査は事前に許可が必要となる

街頭調査のメリットは、リアルな声を収集できるところです。街頭調査の対象者は、事前に質問されることを知りません。調査員から声をかけられて、初めて質問されることを知ります。事前に回答を用意しておくことができないため、忖度のないリアルな声が集められます。

一方で、街頭調査は対象者の足を急に止めることになるため、長い質問はできません。簡単に回答できる定量調査が基本で「このブランドを知っていますか?」「このサービスを利用したことがありかすか?」など、はいといいえで回答できる質問に限定されます。

2-5-3.街頭調査が向いているケース

街頭調査は、簡単に回答できる定量調査が向いています。また、誰に質問をするのか見た目で選別しなければならないため、細かくセグメントされた調査よりもターゲットの幅が広い調査に向いています。

街頭調査

概要

調査員が街角に立ちターゲットと一致しそうな人にアンケートを取る調査

調査する側が準備するもの

街頭での回答を記録する用紙

調査の実施に必要な人員

調査の規模や日数に応じて変動する

向いているケース

・定量調査
・ターゲットの幅が広い調査
・地域性のある情報を収集したい調査

向いていないケース

・複数の質問が必要な調査
・多くの人にアプローチしなければならない調査

2-6.インタビュー調査

インタビュー調査はアポイントを取った対象者に質問をして、その場で回答してもらう方法です。

1対1で実施するデプスインタビューと、数人同時に質問をするグループインタビューの2つがあります。

デプスインタビュー

・質問者と対象者が一対一でインタビューをする方法
・個別対応がしやすく深層心理や隠れたニーズを拾いやすい

グループインタビュー

・数人で1つのグループを作り、質問内容に対して回答してもらう方法
・座談会のように自由に発言してもらうパターンや1人ずつ順番に回答をしていくパターンがある

インタビュー調査は互いの属性を把握し顔が見える状態で実施するため、回答の質が高いところが魅力です。個別対応がしやすく質問を柔軟に変えることで意見や本音を聞き出すことができ、商品やサービスの改善などに役立てられます。

2-6-1.インタビュー調査の流れ

インタビュー調査にはさまざまな方法がありますが、一般的な手順をご紹介します。

①インタビュー対象者を選定する
インタビュー調査は事前にリクルーティングしたインタビュー対象者にアポイントを取得する必要があります。インタビューの目的に応じて、事前に要件に合致する対象者をスクリーニングするアンケート調査の実施や、顧客リストなどを活用しながら適切な対象者を選びましょう。

たとえば、サービスの向上を目的としたインタビューを実施する場合は、利用頻度や合計購入価格、サービスの利用ターゲット層を考慮しながら決定します。

インタビュー調査の対象者には電話やメールで連絡をして承諾を得てから、日時を決定します。インタビュー調査は対象者の負担が大きいため、ノベルティや謝礼を用意して協力を依頼することもあります。

②インタビューを実施する
アポイントを取得した日に、インタビューを実施します。インタビューは、社内の会議室や対象者が集まりやすい会場で実施することが多いです。昨今は、zoomなどを活用してオンラインで実施することもあります。

インタビューは時間を決めて実施することが一般的なので、規定時間内で有効な意見を収集できるように進行することが大切です。

③インタビューの内容をまとめる
インタビューのデータを基に、対象者の発音を書き出します。各質問に対してどのような意見があったのかまとめます。

インタビューは複数の対象者に数日に渡り実施するケースもあるため、その場合はすべてのインタビューが終了したときに意見をまとめていきます。

2-6-2.インタビュー調査のメリットとデメリット

デプスインタビュー

メリット

デメリット

・より深い意見や感想を聞き出せる
・偽りの回答や誤回答の可能性が低い
・他社に聞かれたくない個人的なテーマも扱える(資産や金融の話など)

・対象者一人に対して手間と費用がかかる
・インタビュアーの力量に左右される
・偏った意見になる可能性がある

グループインタビュー

メリット

デメリット

・多様な意見を一度に収集できる
・属性ごとの特徴や傾向が把握できる

・他社の意見に流されて本音が言えない可能性がある
・インタビュアーの力量に左右される
・偏った意見になる可能性がある

デプスインタビューのメリットは、顔を見ながら一対一で話すからこそ深い意見を収集できるところです。たとえば、商品の使い心地のインタビューであれば「使い心地はどうですか?」で終わらずに、対象者の回答に応じて質問を変えることで本音や気付きを拾えます。

また、インタビュアーと対象者以外話を聞いている人がいないため、個人的な内容を話しやすいところもメリットです。一方で、デプスインタビューは1回実施しただけでは一人の意見しか収集できません。実施に時間とコストがかかるところがデメリットです。

グループインタビューは、一度に複数人の意見を収集できます。あらかじめ属性ごとに分けた複数のグループを用意しておけば、属性ごとの差や傾向が分析しやすいところがメリットです。

デメリットとしては、インタビューの対象者が周囲の意見に流される可能性があることです。伝えたい意見があっても、他の対象者と意見が異なった場合に上手く発言できず、意見が拾えない可能性があります。

2-6-3.インタビュー調査が向いているケース

インタビュー調査は、数値化できない意見や感想を収集する定性調査に向いています。一方で、時間やコストがかかるため、簡単に回答できる調査や個人的な意見や感想を不要とする調査では、わざわざこの手法を選択する必要がないでしょう。

インタビュー調査

概要

事前にアポイントを取った対象者に質問をし、その場で回答してもらう調査

調査する側が準備するもの

インタビューを実施する日時や場所の設定

調査の実施に必要な人員

調査の規模や日数に応じて変動する

向いているケース

・定性調査(数値化できない意見や感想を収集する調査)
・個人の深い意見や感想を求める調査

向いていないケース

・簡単に回答できてしまう調査
・時間やコストをかけられない調査

2-7.会場調査

会場調査は、対象者を会場に集めて調査をする方法です。新商品の試食の感想や新CMの内容への意見、など会場に足を運ばないとできない調査を実施します。

サンプル調査のように対象者に渡すことができない商品や機密情報を守りたい場合にも、活用することが多いです。会場内で調査を終えられるので、1日で一定量の回答を集められるところが特徴です。

2-7-1.会場調査の流れ

会場調査にはさまざまな方法がありますが、一般的な手順をご紹介します。

①調査内容と対象者、会場を選定する
まずは、会場調査で実施する調査の内容と対象者、会場の選定を行います。

目的に応じて必要な設備や広さが異なるため、目的に応じた会場を選定します。また、目的に合うターゲットを決めて必要な人数の対象者を集めます。

②会場調査を実施する
対象者を会場に集めて、調査を実施します。たとえば、CMのイメージを知りたい場合は、会場内でCMを見てもらいアンケートに回答します。

試食や試飲の場合はあらかじめ商品を用意しておき、対象者にその場で食べてもらい、食べ終わった後にアンケートへの回答を促します。帰宅後や後日アンケートに回答してもらう方法では未回答者が出やすいため、その場でアンケート用紙やQRコードを配布し回答を完了させる方法が多いです。

③アンケートを収集する
会場での調査が終了したら、集計を行います。マークシート方式など自動的に集計ができる用紙を使用していない限りは、手動で一つずつ集計していきます。

2-7-2.会場調査のメリットとデメリット

メリット

デメリット

・一度に多くの回答を収集できる
・機密性の高い情報を扱える
・対象者に実際に体験してもらうことで体験中のリアルな反応を把握できる
・認知度向上や商品、サービスのアピールにつながる

・会場費や対象者に提供する試食費などコストと手間がかかる
・会場調査自体に多くの人員が必要
・対象者のプレッシャーとなる場合は適切な意見がもらえない可能性がある

会場調査の大きなメリットは、対象者に実際に体験をしてもらったうえで調査ができところです。他の調査方法では、リアルタイムで体験をしてもらい意見を求めることが難しいです。

会場調査は試食や広告の閲覧などをその場で行いすぐにアンケートに回答するため、本音を拾いやすいです。会場内で試食をしている様子やCMを見る様子など体験中のアクションも把握できるため、自社のマーケティングに活かせます。

一方で、会場の確保や体験対象物の準備、スタッフの配置など、会場調査を実施するには費用と手間がかかります。とくに、会場の整備やアンケートの回収など調査自体に必要なスタッフ数が多いため、実施のハードルが高いところがデメリットだと言えます。

2-7-3.会場調査が向いているケース

会場調査は、対象者に実際に自社の商品やサービスを試して意見をもらいたい調査に向いています。

また、会場調査は対象者を1箇所に集めて行うため、情報や商品が外部に流出しません。

新商品の試食や発表前の広告への意見など、機密性の高い情報に関して調査したい場合にもおすすめです。

会場調査

概要

対象者を会場に集めて実施する調査

調査する側が準備するもの

試飲や試食などの体験の対象物・会場の準備・アンケート用紙やQRコード

調査の実施に必要な人員

調査の規模や内容に応じて変動する

向いているケース

・自社の商品やサービスを体験してもらう調査
・機密性の高い情報や商品を扱う調査

向いていないケース

・一人一人の意見をじっくりと聞きたい調査
・コストや人員を最低限に抑えたい調査

3.モニター調査の3つのメリット

モニター調査の種類が把握できたところで、実際に実施するとどのようなメリットがあるのか気になりますよね。モニター調査のメリットとしては、次の3つが挙げられます。

モニター調査のメリット

 ①商品やサービスの開発・改善に役立つ
 ②商品やサービスの認知度アップにつながる
 ③顧客満足度の向上につながる

モニター調査のメリットのメリットを最大限に活用するためにも、あらかじめチェックしておきましょう。

3-1.商品やサービスの開発・改善に役立つ

モニター調査を実施すると、社内の意見や視点だけでは見えて来ないリアルな声を収集できます。

たとえば、新しい調味料を発売する前に、サンプル調査を実施したとしましょう。

料理に使用したモニターからは「蓋が開閉しづらかった」との意見が聞こえました。忖度のない第三者の視点が入るだけでも、改善するべきポイントが見えてきます。

モニターの声を基に商品を改善して発売をすれば、満足度の高い状態で市場流通ができるはずです。このように、モニター調査を通じて今まで気付かなかった意見を収集することで、商品やサービスの開発や改善に役立てられます。

3-2.商品やサービスの認知度アップにつながる

モニター調査は、自社の商品やサービスを知ってもらうきっかけにもなります。

たとえば、WebサイトやSNSでサンプル調査のモニターを募集し、実際に使用してもらったとします。

サンプルを機に商品を知り気に入ってもらえれば、新規顧客やリピーターにつながります。

また、会場調査で多くのモニターに新商品の試飲や試食をしてもらうと、認知度の向上が見込めます。このときに「おいしかった」「また食べたい」という印象を残せると、口コミにもつながるでしょう。

このように、自社の商品やサービスに関する意見を求めるのと同時に、商品やサービスのPRができるところもモニター調査のメリットだと言えるでしょう。

3-3.顧客満足度の向上につながる

モニター調査は、既存顧客の顧客満足度の向上に活用できます。

たとえば、既存顧客を対象に商品やサービスの改善点を回答してもらうモニター調査を実施したとします。

「このようなサービスが欲しい」「この部分を改良して欲しい」など、実際に利用しているからこそ感じる顧客目線での改善点を把握できます。

モニター調査を機に商品やサービスが改善されると、既存顧客によっては「自分の意見や思いが採用された」と感じることもあります。顧客満足度やロイヤリティの向上へとつながります。

4.モニター調査のデメリット

続いて、モニター調査のデメリットをご紹介します。

モニター調査のデメリット

 ①調査方法によってはコストと時間がかかる
 ②調査方法によっては対象者に偏りが出る

モニター調査で失敗をしないためにも、メリットと併せて事前に把握しておきましょう。

4-1.調査方法によってはコストと時間がかかる

モニター調査は、調査の規模や方法によってはコストと時間を要します。

たとえば、インタビュー調査や会場調査は会場費の他にもモニターの負担が大きいため、ノベルティや謝礼を用意することがあり対象者が多くなると、その分費用がかさみます。

また、インタビュー調査や街頭調査は多くの回答を収集するために時間を要します。とくに、街頭調査はターゲットとなる層にインタビューできるかは実施してみないと分かりません。

このように、モニター調査にかかる時間やコストはケースにより異なるため、事前に複数の手法や規模を比較しながら適切な方法を選んでみてください。

4-2.調査方法によっては対象者に偏りが出る

モニター調査は調査方法によって、対象者に偏りが生まれます。下記の手法では、どうしても対象者が限定されてしまいます。

対象者が限定されるモニター調査

インターネット調査

インターネットを利用できる環境が必要

街頭調査

調査員が出向くエリアのみが対象者

会場調査

会場に足を運べる人のみが対象者

たとえば、インターネット調査ではインターネットの接続環境があり、使い慣れていることが条件です。20代や30代など普及率の高い世代をモニターとした調査ならいいですが、幅広い世代を対象としている場合は、回答者に偏りが出る可能性があります。

調査方法による偏りは対象者や手法の選定時に回避できるため、あらかじめ確認をしながら選定してみてください。

5.モニター調査を活用するべき企業

モニター調査を活用するべき企業としては、下記の3つがあります。

・商品やサービスの品質、満足度を向上させたい企業
・ブランディングを強化したい企業
・販路を拡大したい企業

どのような点が向いているのか、一つずつチェックしてみましょう。

5-1.商品やサービスの品質、満足度を向上させたい企業

モニター調査は、既存の商品やサービスの品質を向上させたい企業に向いています。「3-1.商品やサービスの開発・改善に役立つ」でも解説しましたが、実際に商品やサービスを利用したことがある顧客のリアルな声には商品やサービスをより良くするためのヒントが詰まっています。

・商品やサービスの改善策に悩んでいる
・顧客のニーズを取り入れて商品やサービスの満足度を向上させたい

という場合は、モニター調査を活用してみる価値があります。

5-2.ブランディングを強化したい企業

ブランディングとは、自社の価値観や考え方を共有し共感を得ることで価値の向上や差別化を図る手法です。

ブランディングでは自社やブランドが第三者からどのように見られているのか、理解をすることが大切です。モニター調査を活用すれば、自社の認知度や自社のサービスや商品への共感を調査できます。

とくに、会場調査では自社の広告やCM、商品を実際に見せて、どのように感じたのか率直な意見を求めることが可能です。

・自社のブランドや商品、サービスに対するイメージや認知度を知りたい
・現状のブランディングが有利な印象を与えているのか把握したい

という場合には、モニター調査を活用できます。

5-3.販路を拡大したい企業

モニター調査は、エリアや地域を指定して対象者を絞ることができます。たとえば、関東エリアを対象に郵送調査を実施すると、関東エリアでの情報収集が可能です。

電話調査や街頭調査ではよりピンポイントに地域を絞ることができ、限られた地域での商品やサービスの認知度、普及率などを把握するために活用できます。

このように、地域を絞り情報収集ができれば、エリアごとにどのような施策が最適なのか検討できるようになります。

・商品やサービスの販路を拡大したい
・次に進出するエリアを検討したい

という場合にも、モニター調査は有効活用できるでしょう。

トランスコスモスでは、顧客ニーズを把握するために、モニター調査を活用したご提案活動を実施しています。

企業のDX化を進めるためには、顧客ニーズを明らかにしたうえで改善をしていくことが重要になります。製品やサービスの調査は自社だけで実施できるかもしれませんが、どのようにサービス展開していくのがいいのか、その後のサポートはどうするべきかのコミュニケーションプランは自社だけでは検討困難な場合があります。

その際トランスコスモスに相談くだされば、顧客ニーズ調査を実施した上で自社にあったコミュニケーションプランを提案・運用しますので、ご興味のある方は以下よりお問い合わせください。

まとめ

いかがでしたか?最後まで読み、モニター調査の概要や種類、具体的な実施方法が把握できたかと思います。最後にこの記事の内容をまとめてみると

◎モニター調査とは自社の商品やサービスに対する意見を求める調査のこと

◎モニターの種類は下記のとおり

調査の種類

向いているケース

・インターネット調査
インターネット経由で行うモニター調査

・定量調査
・不特定多数の人を対象とした大規模な調査
・短期間で多くの情報を収集したい調査

・電話調査
電話を活用して実施するモニター調査

・詳細な情報や具体的な声を収集したい調査
・ターゲットを選定して行う調査
・インターネットを利用しないシニア層への調査

・郵送調査
対象者にアンケートを郵送で送付し回答してもらう

・質問項目が多い調査
・プライバシーに関わる質問を含む調査

・サンプル調査
商品やサービスを無料で提供し、使用感や感想を回答してもらう

・商品やサービスの改善策を模索する調査
・商品やサービスの使い心地を把握する調査

・街頭調査
調査員が街角に立ちターゲットと一致しそうな人に質問をする

・定量調査
・ターゲットの幅が広い調査
・地域性のある情報を収集したい調査

・インタビュー調査
モデレーターと対象者との対話もしくは参加者との座談会形式で回答してもらう

・定性調査(数値化できない意見や感想を収集する調査)
・個人の深い意見や感想を求める調査

・会場調査
対象者を会場に集めて調査をする

・自社の商品やサービスを体験してもらう調査
・機密性の高い情報や商品を扱う調査

◎モニターのメリットは次の3つ

1)商品やサービスの開発・改善に役立つ
2)サンプル調査や会場調査では商品やサービスの認知度アップにつながる
3)顧客満足度の向上につながる

◎モニター調査のデメリットは次の2つ

1)調査方法によっては時間とコストがかかる
2)調査方法によっては対象者に偏りが出てしまう

◎モニター調査が向いている企業は次のとおり

1)商品やサービスの品質、満足度を向上したい企業
2)ブランディングを強化したい企業
3)販路を拡大したい企業

この記事を参考に目的に応じたモニター調査が実施でき、結果をマーケティングやブランディングに活用できることを願っています。

トランスコスモスのコンタクトセンター/コールセンターサービスでお取引いただいたお客様は、業界問わず1,700社を超え、様々なノウハウを保有しています。コンタクトセンター/コールセンターの運営に関して、お悩みの方は一度お問合せください。
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